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弁理士ブログ

良き隣人たち

2015/09/01

昨年一年間、町内会の会計を担当していました。総勢50軒ほどの町内ですが、ご多分に漏れず、当町内も高齢化により戸数が徐々に少なくなるとともに、役員のなり手がなくなってきています。毎年、次の年の役員をお願いするのが大変なため、数年前に役員の割り当て表を作り、強制的に役職が回ってくるようにしましたが、高齢化、転居などで順番が徐々に崩れ始めています。最初から年齢を加味して割り当て表を作っておけば良かったのですが、それでは様々な要望が出て表の作成自体が難しくなるため、単純に地理的な順番(家の並びの順)とし、強制的とせざるを得ませんでした。

会計という役職は、会長補佐のような地位になります。小さな会ですので、ほとんどの仕事は二人で分担して行います。会長の都合がつかないときは、会計が会合に出なければなりません。従って、両者の息が合わないと、狭い町内でもあるので気まずくなりますし、様々な行事がスムーズに進まなくなるのですが、昨年一年間はややそのような気まずい雰囲気となってしまいました。

わが町内特有の問題として、商店街の存在があります。町内の一部が大通りに面していて、そこに、携帯電話や不動産、大手飲食店等の店が何軒か入居しています。それらの店は、昼間は仕事をしていますが、夜は誰も居なくなります。そのような非居住者から町内会費をもらうのかという問題です。町内会費の支出は、地蔵盆や運動会などが主たる対象となりますが、それらに参加することがほとんど考えられない(実際、参加しない)非居住者から町内会費をもらうことには躊躇するところがあります。ところが、意を決して、店が町内にありますので、ということで実際に町内会費をもらいに行きますと、多くの店があっさりと出してくれました。今度はこちらが、これらのお店に対して何ができるか、という宿題をもらったことになりました。

町内会費をどのように使うかという話は、居住者内でも難しい問題となります。普段、隣組程度の中では話をしているものの、それ以上の範囲では横の連携がほとんど無い人々を一同に会して、お互いの顔を見ておき、道で会ったときに挨拶ができるようにするために、年に一度の懇親会を行います。ところが、その参加者が町内全住民の半分にも及びません。そのような参加率の懇親会に、町内会費から補助を出しても良いのか、ということでまた議論が起きます。

これまで町内のことを何もしてこなかったので、ご恩返しというつもりでいろいろと動きましたが、良き隣人たちの集まりだけに、手加減が難しいことが分かりました。そう遠くないうちに、今度は会長が回ってきます。昨年の経験を踏まえ、今度はじっくり考えた上で大役に臨みたいと考えています。

小林 良平